「WKカバー工法」とは?

カバー工法とは

カバー工法とは、屋根の上から新しく屋根を取り付ける工事方法のこと。既存の屋根を処分する必要がないため、工事費用が比較的安く抑えられる点が特徴です。近年ではコストパフォーマンスの観点から、カバー工法で屋根を改修するケースが増えてきました。

とくにアスベストが含まれた屋根(2004 年以前に取り付けられた波形スレート)を設置している場合、屋根の撤去が不要なことから高額な廃棄物処理代を避けられるため、おすすめの工法だと言えます。

カバー工法の詳細に関しては以下ページをご確認ください。
屋根修理の「カバー工法」とは?メリットや費用相場を解説




WKカバー工法の特長

WKカバー工法のメリット

屋根改修の方法は大きく2種類に分けられます。
ひとつは既存の屋根をはがして新たに屋根を葺く「葺き替え」。
もうひとつが、WKカバー工法のように既存屋根の上に新しい屋根材を重ね葺きする「カバー工法」です。

  • Point01

    操業を止めない
    葺き替えの場合、工事期間中は建物内の操業を止めなければなりません。「カバー工法」なら内部の機械や製品の移動も不要で、休むことなく通常通り稼働できます。
  • Point02

    費用を抑えられる
    基本的に解体工事費がかからず、廃材が少ないため処分費も安く抑えることができます。特に、有害なアスベストを含むスレート材は高額な廃棄処分費が掛かるため、「カバー工法」は非常に経済的です。
  • Point03

    工期が短い
    「カバー工法」は既存の屋根をそのまま残し、上から包み込むため解体工事や養生の必要がありません。そのため、短期間での施工が可能です。

私たちは建物外装の施設工事を通して、施設環境におけるお困りごとを解決し、
お客様の生産性向上に貢献することを目指しています。

「インダイレクト工法」

施工中も漏水しない安心工法
あたらしい外装材を固定する際、通常は既存の外装を貫通してビスを打つため、切屑やアスベストを含む粉塵が建物内に飛散します。
また施工中に雨が降るとビス穴をつたって漏水する恐れがあります。
綿半の「インダイレクト工法」は既存の外装に穴を開けずに設置できる専用取付金具を用いるため、
粉塵を抑え、さらに雨による漏水も防ぎます。
イメージ画像

WKカバー工法の効果検証

岐阜技術センターでは、WKカバーの新工法の研究開発、実験棟による
実験、検証などをおこなっています。
実験棟では、それぞれ異なる工法で施工した屋根の効果を比較できるよう屋根の温度を測定しています。
いずれもスレート屋根、スレート屋根にWKカバーⅡ型を施した屋根と比較対象の屋根の3棟で測定しています。

WKカバー工法の効果検証

遮熱工法

スレート屋根と新設屋根の間に遮熱シートを敷き込んだWKカバーⅡ型(遮熱工法)との比較です。
スレートの裏面温度は63.5℃と高温になったのに対し、WKカバーⅡ型(遮熱工法)の最高裏面温度は、10℃以上低い43.1℃となりました。

断熱工法(1)
断熱工法(2)

断熱工法

スレート屋根と新設屋根の間にグラスウールを敷き込んだWKカバーⅡ型(断熱工法)との比較です。
スレートの裏面温度は63℃と高温になるのに対し、WKカバーⅡ型の最高裏面温度は46℃でした。 WKカバーⅡ型(断熱工法)の最高裏面温度では、WKカバーⅡ型よりさらに3℃低くなりました。

断熱工法(1)
断熱工法(2)

従来工法

新設屋根の上からスレート屋根、母屋までを貫通してビスで固定する従来工法(スレート直接固定)との比較です。スレート屋根と新設屋根の間に空気層は設けない工法です。
従来工法の最高裏面温度は45.5℃となり、 WKカバーⅡ型はさらに4.0℃低くなり、スレート屋根と新設屋根の間の空気層により断熱効果が得られました。

従来工法(1)
従来工法(2)

遮熱塗装

スレート屋根に遮熱塗装を塗り、1年経過した屋根との比較です。
スレートの裏面温度は59.8℃と高温になるのに対し、WKカバーⅡ型の最高裏面温度は45.0℃でした。 遮熱塗装(1年経過)の最高裏面温度では、WKカバーⅡ型より6.2℃高くなりました。

遮熱塗装(1)
遮熱塗装(2)

WKカバー工法の実績

生産施設 屋根改修工事実績 全国トップクラス

1983年にスレート、瓦棒屋根改修用のカバー工法の開発・施工を開始以来、自動車、自動車部品、航空・造船、電気機器他、製造業企業様を主軸に、その工場や倉庫の屋根改修工事を手掛けてきました。
施設規模の大きなお客様では、継続的に改修工事をご計画いただいたり、他の工場の改修計画に拡がっていき、施工経験を積み重ねてまいりました。

顧客分類 施工数量
自動車、自動車部品 2,500,000m2
航空・造船 520,000m2
電気機器関連 100,000m2
その他製造業、運送業、学校(体育館)他
合計 600万m2以上